COLUMN

    注文住宅をお考えの方へ!省エネルギー住宅がおすすめです!

    2021年9月12日(日)

    近年、地球温暖化の影響により省エネルギーの考え方が住宅にも及んでいます。
    そのため、省エネ住宅の建設や省エネリフォームを検討される人も増えてきています。
    そこで今回は、省エネ住宅についてご紹介しますので、まだ省エネ住宅に詳しくない方はぜひ参考にしてください。

    □省エネルギー住宅とは?

    家庭の省エネルギー化を進める上で重要なことが冷暖房の消費エネルギーを少なくすることです。
    このためには、機器の使い方を工夫したり省エネ性能の高い機器に変更したりすることはもちろん、省エネ住宅にすることでさらに大きな効果が得られます。
    では、省エネ住宅とはどんな住宅なのでしょうか。

    省エネ住宅とは、家庭の冷暖房のエネルギー消費を抑制するための工夫が施された住宅のことです。
    具体的には、寒い冬場は室内の温かい空気を逃がさない、暑い夏場には外気の熱を室内に侵入させないことで、少ない冷暖房エネルギーでも快適な生活を確保しています。

    冬場の室内の温かい空気を逃がさない働きは断熱効果、夏場に外の熱を侵入させない働きは日射遮蔽の効果によるものです。
    断熱と日射遮蔽の効果によって、結露によるカビやダニの発生が減少したり、ヒートショックによる身体的悪影響が軽減したりと、健康的にも良い影響が期待できます。

    このように、1年を通して快適な暮らしを実現できるのが省エネ住宅です。

    □省エネルギー住宅の普及支援制度をご紹介!

    省エネルギー住宅の普及を目的とした、普及支援制度が国や金融機関によって用意されています。
    こちらでは2つの普及支援制度をご紹介しますが、支援制度は年度によって変更される場合があるため、最新の内容を知りたい方はホームページ等で確認しましょう。

    *低利融資

    一定の条件をクリアした新築または中古住宅において、「フラット35S」と呼ばれる融資金利を優遇する措置を受けられる場合があります。
    フラット35Sは、住宅金融支援機構が各金融機関と提携して実施する証券化ローン「フラット35」の中の優良住宅支援制度で、省エネルギー性の高い住宅を対象に用意されています。

    *減税制度

    断熱性能が低い住宅に対して断熱改修工事を行うと、所得税の控除や固定資産税の減額が受けられる場合があります。
    これは、「住宅に係る省エネ改修促進税制」と言い、国の制度の1つです。

    □まとめ

    本記事では、省エネ住宅に関する説明と省エネ住宅の建設やリフォームを対象とした普及支援制度についてご説明しました。
    注文住宅や省エネ住宅をお考えの方で疑問点やご質問がありましたら、お気軽にご連絡ください。

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